SBI/楽天 SCHDはNISA？特定口座？ 賢い選択のポイントを解説

SCHD（Schwab U.S. Dividend Equity ETF）は高い配当利回りと安定したパフォーマンスが魅力の米国ETFです。

SBI証券や楽天証券を利用する投資家にとって、NISA口座と特定口座のどちらで運用するかは大きなポイントでです。

この記事では、NISA口座と特定口座の特徴や選び方を分かりやすく解説し、あなたに最適な選択をサポートします。

売却益や分配金にかかる税率

どちらがあなたの投資スタイルに最適かを選ぶためには、税制面での違いをしっかり理解しておくことが重要です。

NISA口座および特定口座における、日本および米国で課される税率は以下のとおりです。

		日本での課税	米国での課税
NISA口座	売却益	0%	0%
	分配金	0%	10%
特定口座 (源泉徴収あり)	売却益	20.315%	0%
	分配金	20.315%	10%

 NISA口座

　 米国での課税が10％かかるのは、
　 分配金のみで売却益にはかからない。

　米国で課される源泉徴収税（10％）は
　還付されない。
　 NISA口座が非課税であるため、
　 外国税額控除の対象外となるため。


 特定口座（源泉徴収あり）

　米国の個別株やETFの場合
　　分配金に対して米国で10%
　　課税される。

　　外国税額控除の申請をすれば、
　　米国で源泉徴収された税金の一部
　　または全額が還付される可能性が
　　ある。

　投資信託の場合
　　証券会社が分配金にかかる外国税額を
　　考慮し、二重課税調整を行う。
　　そのため、確定申告をせずに
　　税額控除の恩恵を受けられる。

SBI SCHDや楽天SCHDは投資信託であるため、特定口座（源泉徴収あり）を利用している場合、証券会社が分配金にかかる外国税額を考慮し、二重課税調整をしてくれます。

二重課税調整イメージ

出典元 ：MUFG 投資信託等の二重課税調整

賢い選択のポイント

SBI SCHDや楽天SCHDは、NISAの「成長投資枠」で購入可能ですが、「つみたて投資枠」の対象外となります。

NISA口座が向いている人

• 長期的に非課税メリットを最大化したい人
  
  NISA口座では売却益が非課税、分配金は米国での課税（10%）のみで、日本での課税（20.315%）が非課税となるため、税金を抑えつつ、効率的に資産を増やせます。
  
  
• 少額投資から始めたい初心者
  
  成長投資枠（年間240万円、計1200万円）内で運用できるため、毎月数万円の積立から始めたい方にも適しています。
  
  少額からでも高い配当利回りを享受しやすい点が魅力です。
  
  
• NISAの成長投資枠1200万をフルに活用する予定のない人
  
  NISAの成長投資枠1200万円をフル活用する予定がない人にとって、SCHDの高い配当利回りをNISA口座で非課税運用することで、安定したインカムゲインを得られるのは賢明な選択です。

特定口座が向いている人

• S&P500やNASDAQ100などのインデックスファンドで、NISA成長投資枠（1200万円）を使い切ることができる人
  
  SCHDは安定した配当収入が魅力である一方、S&P500やNASDAQ100は値上がり益によるトータルリターンが期待できるため、NISA枠をこれらのインデックスファンドに優先して使う戦略も効果的です。
  
  
• 他の投資商品と損益通算したい人
  
  特定口座では、他の株式やETFでの損失とSCHDの分配金や売却益を相殺できるため、税金を減らせるメリットがあります。
  
  例えば、特定口座で保有する日本株が含み損の場合、その株を年末に売却して損失を確定させる「損だし」を行い、その損失をSCHDの分配金と相殺することで、税負担を軽減できます。
  
  その後、同じ銘柄を買い戻してポジションを維持することも可能です。

まとめ

SCHDは安定した配当収入と資産成長を両立できる魅力的な米国ETFです。

しかし、NISA口座と特定口座のどちらで運用するかによって、税制上のメリットや最適な運用方法が異なります。

NISA口座では売却益が非課税となり、分配金に対する日本での課税も免除されるため、税負担を抑えながら効率的に資産を増やしたい方に適しています。

一方、特定口座では損益通算が可能で、他の投資商品との相乗効果を期待できます。

それぞれの特徴を理解し、自身の投資スタイルや目標に応じた選択をすることが重要です。

税制の違いを活かして、賢くSCHDを運用しましょう。